さくら小児科・内科クリニック

国立がん研究センターの推計によれば、がんが社会に与える経済的負担(治療費や仕事ができなくなることによる収入減など)は年間約２兆８６００億円とされ、そのうち約１兆円は予防できる可能性があるという結果が発表されています。具体的には、HPVによる子宮頸がんも予防できる可能性のあるがんの中に含まれています。現在、各自治体でHPVワクチンの接種クーポンが発行されていると思いますが、当クリニックもHPVワクチン接種により経済的な面や将来の健康をサポートするために取り組んでまいります。